長浜厚労副大臣らも出席、チーム医療協議会が初のシンポ(医療介護CBニュース)

 医療専門職の13団体や患者会などでつくる「チーム医療推進協議会」(代表=北村善明・日本放射線技師会長)は1月30日、横浜市内で発足後初となるシンポジウムを開いた。管理栄養士や臨床工学技士など各専門職の関係者ら約200人が参加し、チーム医療の在り方や今後の課題などについて、幅広い角度から議論した。会場に駆けつけた厚生労働省の長浜博行副大臣は、「ここで共有された情報やネットワークを活用し、それぞれが所属する医療機関などで、シンポジウムの成果をより一層高いレベルで実践に繋げていただきたい」と求めた。

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 シンポジウムでは前半、北村代表、医療ジャーナリストの福原麻希さん、乳がん患者の会「山梨まんまくらぶ」の若尾直子代表の3人が講演した。

 北村代表はこれまでの協議会の活動内容を報告。各専門職の地位を向上させるため、「病院内外に評価を求め、適正な診療報酬や院内配置基準設定を提言し、質の高い医療実現のために必要な人員を確保するよう進めていきたい。そのための予算を政府に訴えなければならない」と強調した。また、▽過重労働の見直し▽卒前・卒後の教育水準の引き上げ▽施設や領域、疾患などに応じたチーム医療への評価―を今後の課題に挙げ、「チーム医療の推進で、患者さんが信頼し、満足できる最良の医療が提供できる」と協議会の目指す方向性を語った。

 現在、同協議会の世話人を務める福原さんは、チーム医療をめぐる議論で「医師の負担軽減」ばかりが焦点となっている現状を疑問視し、「各職種の専門性とスキルを適正に評価し、ベテランの経験やノウハウを発揮できていれば、勤務医はここまで疲弊しなかった」と指摘。医療者同士が互いの職種の内容を十分に理解していないうえ、患者側も各専門職についてあまり知らないことから、「もっと国民にアピールしてほしい」と訴えた。

 また、薬剤師でもある若尾代表は「医療現場で働く側も医療を受ける当事者だということに、病気をして気が付いた」と自身の体験を話し、「どのような医療者がいるか言っていただくだけでも、患者にとっては大きな情報になる。ぜひ、自分たちの職種のことを声高に叫んでほしい」と求めた。

■他職種理解で「院内研修」を実施する病院も

 後半は、薬剤師、管理栄養士、理学療法士、臨床工学技士の各パネリストがそれぞれの病院の取り組みについて講演した後、民主党の山口和之衆院議員も参加したパネルディスカッションを行った。
 この中で、千葉県東金市にある浅井病院の松田公子薬剤部長は、同病院が昨年10月に設置した「チーム医療推進特別委員会」の取り組みについて紹介。委員会で議論を進めていくうちに、各専門職が互いの業務内容を知らない実態が明らかになったため、昨年末以降、9職種が互いの職場を見学する「院内研修」を実施した。1月に開かれた委員会での実施報告では、薬剤部で研修した外来の看護師から、「外来看護師の説明が不十分なために、処方せんを受け取る際、薬剤師にもう1度質問し、不安をなくして帰宅されている患者がいることに気付いた」などの意見が寄せられたという。

 意見交換の中で、日本看護協会の永池京子常任理事は「今、チーム医療に必要なものは看護職の調整機能だと思う。皆様方の持つ専門性をいかに繋いでいくか。他職種を尊重しながら、自己の専門性も実践の場で十分に発揮できるような、そんな看護職を育てていきたい。それから活用していただきたい」と述べ、チーム医療における看護職の役割を強調。一方、日本病院会の村上信乃副会長(国保旭中央病院名誉院長)は、個人的な意見と前置きした上で、「勤務医の負担軽減のために、各職種の職能拡大が必要だと思う」と主張し、「入院基本料という形でチーム医療をカバーするような点数をぜひ付けていただきたい」と求めた。


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